ふるさと納税のすすめ！
みなさんふるさと納税ってされてますか？
ここ数年メディアでも多く取り上げられていますので、制度は知ってるって方多いと思います。
自分の住んでいる自治体以外の市町村に寄付をすると返礼品を頂くことができ、寄付金が2,000円を超えた分は税額控除される制度です。
＜参考ページ（国税庁）＞
https://www.nta.go.jp/publication/pamph/koho/kurashi/html/04_3.htm
ちょっと難しいことが書かれていますが、なるべく分かりやすく解説していこうと思います。
まだしたことない、あるいは興味があるという方はぜひ今年から始めてみませんか？
ふるさと納税でもらえるもの
まずは興味を持っていただくために、何がもらえるかを知りたいですよね。
ざっくり、以下のようなものがもらえます。
肉・魚介類
米・麺類・パン類
野菜・果物
飲料（ジュース・お酒）
菓子
加工食品
調味料
雑貨・日用品
衣類
タオル・繊維類
工芸品
旅行チケット・地域商品券
「ほー、なんでもあるな」と思われた方、多いと思います。そう、なんでももらえます！
ざっくり言って、家電と金券（換金性が高いもの）以外は何でもあるのです。
ワクワクしませんか？
では、実際に何がもらえるか自分の目で見てみたい！という方はぜひ「ふるさと納税サイト」から確かめてみてください。「ふるさと納税サイト 」とは、全国の自治体のふるさと納税を一挙に取り扱う総合サービスのようなサイトです。
いくつかご紹介します。
ふるさと納税サイト
ふるさとチョイス
https://www.furusato-tax.jp/
最大手のふるさと納税サイトです。
掲載数がダントツNo.1なのでここへ行けばまず間違いありません。
ふるなび
https://furunavi.jp/
掲載数では先のふるさとチョイスには及びませんが、ふるなびには2つの特徴があります。
1つは、ふるなびで寄付をすると、Amazonのギフトコードがもらえます。
少しでもおトクに寄付したい！という方にはお勧めです。
2つ目は、ふるさとチョイスで扱っていない、家電・パソコンや金券を扱っている場合があります。これらが欲しい方は、こまめにチェックすると良いでしょう。
さとふる
https://www.satofull.jp/
各返礼品に対し、非常に多くのレビューがついています。
他の人の感想が気になる方は、こちらのサイトを参考にされると良いと思います。
ANAのふるさと納税
https://furusato.ana.co.jp/
ANAのマイルがたまります。
マイルをためている人にとっては最良のサイトになるでしょう。
ただし、掲載数はそれほど多くないので、お目当ての物を探すのが難しいかもしれません。
では次にふるさと納税の説明をしたいと思います。
ふるさと納税とは？
簡単に流れを説明すると、
① まず、あなたが自治体（自分の住民票のある自治体以外）に寄付をします。
② すると、その自治体から返礼品として、特産品が送られてきます。（特産品は寄付金額に応じて自分の欲しいものを指定できます。）
③ あなたが寄付をした寄付金は、確定申告で「寄付金控除」申請すると、
④ 寄付金総額から2,000円を引いた額が全額、所得税および住民税から控除されます。
ただし、全額といっても、年収や世帯構成に応じて上限が決まっています。年収500万で単身または共働きの場合、上限額はおよそ6万円ほどです。つまり、上限以上の寄付をしてしまうと大損することになりますので、いくらまで寄付が可能かを事前に見極めておく必要があります。
＜例＞あなたの年収が500万円で夫婦共働きのケース
5つの自治体に10,000円ずつ、計50,000円を寄付した場合
寄付額：50,000円
税額控除額：50,000 – 2,000 = 48,000円（上限の6万円未満なので、全額控除対象）
所得税控除：概ね10%程度 約5,000円還付（あなたの金融口座に振り込み）
住民税控除：残りの控除額 約43,000円が翌年の住民税から減額
寄付上限額に関しては、上記で紹介しました各ふるさと納税サイトにシミュレーション可能な専用ページが用意されていますので、そちらでご確認いただけます。
ふるさと納税しないとどうなるか？
ふるさと納税しない場合は、毎年収入に応じた税金（所得税・住民税）を払って終わりです。
損も得もありませんね。
住民税控除について
ふるさと納税制度の大きな魅力の一つとして、寄附した自治体から返礼品がもらえるという点がありますが、ふるさと納税の魅力はそれだけではありません。
ふるさと納税制度を利用して自治体へ寄附をすることで、寄附金額から2,000円を引いた金額が、翌年の住民税から控除されるという点も魅力として挙げられます。
このページでは、ふるさと納税制度と住民税控除の関係性を紐解き、ふるさと納税を行うことで住民税がどれくらい控除されるのかについて詳しくご紹介いたします。
ふるさと納税で住民税が控除される仕組みとは
まず冒頭でも記述しましたが、ふるさと納税制度は「ふるさと納税＝返礼品を買う」ではなく「自治体へ寄附をすることで住民税・所得税の控除対象になる」という前提があり、さらにお礼として自治体から返礼品がもらえるという内容となります。
控除の対象となる金額は、寄附した金額から自己負担分の2,000円を引いた金額となります。
2,000円の自己負担をすることで税金控除がされ応援したい自治体の魅力的な地場産品を受け取ることができる場合があります。
住民税の控除額について
ふるさと納税制度による住民税からの控除額には上限があり、控除上限額以上の寄附をしても控除対象にならないので注意が必要です。
住民税や所得税の金額が収入などによって変わるように、控除上限額も個人により異なります。
また、控除上限額は、ふるさと納税を行う本人の収入や家族構成によって異なります。
個人事業主など、特に収入が毎年変化する場合には、前年の控除上限額が高かったとしても、必ずしも今年も前年分と同じ分だけの寄附をして控除の対象になるとは限りません。
例えば、控除上限額が1万円の方が、「黒毛和牛肉」（寄附金額3万円）の返礼品を選び、
ふるさと納税を行った場合、控除上限額の1万円を除く2万円が住民税の控除が適用されず自己負担となります。
そのため、その年の控除額上限はしっかりと把握しておく必要があります。
また、独身や夫婦（配偶者が働いていない場合）、共働き夫婦や子どもの有無などの家族構成によって、控除上限額が異なる点にも注意が必要です。
家族構成などによる控除額の違いの詳細は下記ページでご確認頂けます。
寄附上限金額（年間）の目安
住民税控除額の計算について
まず、ふるさと納税制度を利用した住民税控除額の計算方法には、基本分と特例分の2つがあります。
ここでは、それぞれの詳しい計算方法のご紹介をいたします。
住民税控除額の計算方法について
住民税からの控除（基本分）の計算式は「（ふるさと納税額－2,000円）×10％」となります。
つまり、2,000円の自己負担額を除いた分の10％分が基本の控除額です。なお、控除対象の寄附額は、総所得金額などの30％が上限と決められています。
一方、住民税からの控除（特例分）は「（寄附金額－2,000円）×（100％－10％(基本分)－所得税の税率）」で算出される金額です。基本分と特例分を合わせた額が、翌年度の住民税からの控除額となります。
もしも、特例分の住民税控除額が住民税所得割額の20％を超えた場合には、特例分の計算方法は上記のものではなく「（住民税所得割額）×20％」へ変わります。
こちらのケースでは「ふるさと納税額－2,000円」の全額控除とはならず、実質的な負担額は2,000円以上になります。
住民税の控除が適用される時期について
ふるさと納税の寄附を行うのに、決められた期間や時期はありません。
その年の1～12月のうち、いつでも好きなときに寄附をして翌年に住民税の控除が適用されます。
住民税が控除される時期は、ふるさと納税を行なった時期によって決まっており、実際に控除額を確認できるのは、ふるさと納税を行った翌年の6月頃に住民税の通知を受け取るときとなります。
つまり、すぐに住民税の控除が適用されるわけではないので、自己負担分が増えてしまわないように、ある程度の年収が把握できてからなど、ふるさと納税を行う時期をよく考える必要があります。
自己負担額を不用意に増やさないためにも、控除上限額の目途がつく12月に寄附をするのが安心かもしれません。
ただし、一概に年末に駆け込みでふるさと納税をしたほうが良いとはいえません。
返礼品のなかには、品切れになるほど人気の返礼品もあります。
ふるさと納税の申し込みは1～2月が少ない傾向にあるため、魅力的な返礼品があれば年のはじめのうちから検討しておいても良いでしょう。
また、前述したように、ふるさと納税を行った翌年分の住民税が控除されるためには、確定申告が必要となるケースとそうではないケースがあります。
ワンストップ特例制度を利用しない場合は、翌年3月15日までに確定申告を行い、ふるさと納税をした際に発行された「寄附金受領証明書」を添付します。
確定申告をすると、ふるさと納税をした年の所得税が還付されますが、住民税の控除は所得税のように確定申告で還付されるものではない点に注意しましょう。
ふるさと納税制度による所得税の還付について
ここまで、ふるさと納税制度による住民税の控除についてご紹介してきましたが、所得税の還付についても簡単にご紹介いたします。
ふるさと納税制度を利用することで、どのような税金の控除・還付がされるかを全て把握しておくことはとても大切なことだからです。
所得税還付の計算方法
所得税の還付額は「（ふるさと納税を行った金額－2,000円）×所得税率」で算出されます。
所得税率は課税所得に応じて高くなるので、こちらもきちんと知っておく必要があります。
例えば、課税される所得金額が195万円以下であれば税率は5％ですが、195万円を超えて330万円以下なら10％、330万円を超えて695万円以下であれば20％です。
ただし、ふるさと納税に適用される所得税率には復興特別所得税（所得税率×2.1％）が加算されます。
復興特別所得税を含む税率は上記の例では、税率が5％の場合は5.105％、10％なら10.210％、20％なら20.420％となります。
また、所得税還付の対象となるふるさと納税額は総所得金額などの40％と決められているので、それを超えないようにご注意ください。
所得税がどのくらい還付されるか例を挙げると、夫婦（配偶者控除有）と16歳以上19歳未満の子どもがいる年収600万円の世帯の場合、寄附金額上限の目安は6万円となります。そこから2000円を引き（5万8000円）所得税率である20％をかけると1万1600円で、この分が所得税から控除されます。
ふるさと納税の確定申告手続きについて
ふるさと納税制度は、単に寄附を行い、自治体が提供する返礼品を選んで完了するというものではありません。
原則として、ふるさと納税を行った自治体から送付される「寄附金受領証明書」を添えて確定申告をするなど住民税からの控除を受けるために、所定の手続きを行う必要があります。
ただし、特定の条件を満たす場合にはワンストップ特例制度を利用することで、確定申告の手続きをせずに、住民税の控除を受けることができます。
ワンストップ特例制度について
前述しましたが、ふるさと納税制度による住民税控除などを受けるために必ずしも確定申告が必要になるわけではありません。
ワンストップ特例制度を利用すれば、確定申告を行わなくても税が控除されるので大変便利です。ここでは、ワンストップ特例制度について簡単にご紹介いたします。
これは確定申告が不要な給与所得者などが受けられる、ふるさと納税のために創設された制度で、給与所得者に対して適用される、ふるさと納税をより簡単に行える便利な制度です。
この制度を利用するためにはいくつかの条件があり、その一つが「ふるさと納税先の自治体が5つ以内」という条件です。
6つ以上の自治体にふるさと納税をすることももちろん可能ですが、その場合には確定申告をしなければならなくなります。確定申告が面倒と思うなら寄附先を5つ以内に収めるよう、ふるさと納税を行う自治体をよく考える必要があるでしょう。
ワンストップ特例制度は、寄附した自治体にワンストップ特例制度の申請書を提出することで適用されます。
そうすることで、寄附先の自治体から控除に必要な情報が現在住んでいる自治体へと届き、翌年分の住民税から控除されます。
もしも寄附を行なった年の途中で引越しをした場合には、寄附先の自治体に翌年の1月10日まで連絡をしましょう。
ワンストップ特例制度を適用した場合には、控除の対象が全てが住民税からとなります。
ワンストップ特例制度を利用していることで、確定申告が不要になっているため所得税での還付は行われません。
住民税での税額控除は翌年度の6月以降に通知が届き適用されます。
ふるさと納税ワンストップ特例制度について
ふるさと納税制度は住民税の控除を受けながら地域活性に貢献できます！
ふるさと納税制度を利用すると、住民税が控除されたり返礼品がもらえるなど、自身にとって嬉しいことだけではなく、地域の活性につながるというメリットもあります。
応援したい自治体や、愛着のある故郷へ寄附することもできるので、納税に対して自分の意思表示ができるという利点もあります。
さらに、控除上限次第では複数の自治体に寄附をして返礼品をもらうことができるので、選択できる幅が広いのも嬉しい点です。
ふるさと納税制度の仕組みは一見複雑に見えるかもしれませんが、手続きは簡単に済ませることができますし、いつからでも始められるものです。
2015年からはふるさと納税制度の控除額の枠がおおよそ2倍に拡充されたため、ますます制度を利用しやすくなりました。
ふるさと納税制度は地方再生のカギとして注目されている制度であり、日本の将来を明るくする契機になり得るものです。
このように、ふるさと納税には単純にお得になる以上の良さがいくつもあるので、仕組みをしっかりと理解しつつ、積極的に活用することをおすすめします。
例えばあなたが50,000円のふるさと納税をして、15,000円相当の返礼品をゲットした場合、2,000円を引いた48,000円の税金が所得税・住民税から控除されます。
つまり、2,000円の出費で15,000円相当の返礼品が手に入るということです。
ナンと、13,000円もトクしちゃいました！
返礼率（寄付金に対する返礼品の額の割合）は国のお達しにより現在は概ね3割程度に統一されつつあります。
実は昔は返礼率4～5割が基本で、自治体によっては7～8割くらいのものがあり、今よりもかなりお得でした。
だいぶ目減りしてしまいましたが、それでもお得なことに変わりはありませんので、今でもやる価値は充分にあります。
ふるさと納税のデメリット
みなさん気になる点はここだと思います。
残念ですが、デメリットは存在します。しかし、小さなデメリットです。
小さいが故にデメリットは無いと感じる方も多くいらっしゃいます。
どういうことか、以下で詳しく説明していきます。
その1： 先払いであること
ふるさと納税は、完全先払いです。
まとまったお金が手元にないと、寄付することができません。
今月は厳しいからボーナスが入ってから寄付しよう、と考えていたら、欲しい返礼品が品切れになっていた、なんてことが充分にあり得ます。
この点に関して、手持ち資金がある家庭にとってはデメリットにはなりません。
その２： 還付といっても全額現金で返ってくるわけではない
還付されるお金が全額現金で返ってくるというわけではありません。
ふるさと納税の寄付金は、確定申告で控除対象となります。
そして、控除対象は所得税と住民税です。
所得税に関しての還付は、現金で返ってきます。（あなたの金融口座に振り込まれます）
しかし、住民税に関しての還付は、現金で返ってくるのでなく、翌年に支払う住民税額から減額される仕組みです。
よって、住民税分の控除額は手元に戻らないという点にご注意ください。
上のほうで記載したモデルケースをもう一度貼っておきますね。
＜例＞あなたの年収が500万円で夫婦共働きのケース
5つの自治体に10,000円ずつ、計50,000円を寄付した場合
寄付額：50,000円
税額控除額：50,000 – 2,000 = 48,000円（上限の6万円未満なので、全額控除対象）
所得税控除：概ね10%程度 約5,000円還付（あなたの金融口座に振り込み）
住民税控除：残りの控除額 約43,000円が翌年の住民税から減額
どっちみち、翌年の住民税は支払うのですから、現金で返ってこようと、減額されようと同じ話なのですが、何らかの事情で「すべて現金で返ってこないと困る！」という家庭の場合は、この点がデメリットになります。
その3： 還付のための手続きが必要
ふるさと納税をすると、「その記録が勝手にいい感じに処理されて、時期が来たら自動で還付される」なんて旨い話は残念ながらありません。(;^^)
自分で、還付のための手続きをする必要があります。
還付手続きは以下の２種類の方法があります。
確定申告で申請する
確定申告で、「寄付金控除」という名目で申請することになります。
毎年確定申告をする人（自営業の人・住宅ローン控除をする人・医療費控除をする人）にとっては、一緒に申請すれば良いので、この方にとってはデメリットにはなりません。
しかし、 確定申告をしたことがない人にとっては、これが最も大きいハードルになるのではないかと思います。そこで、次の方法があります。
ワンストップ特例制度を利用する
この制度を利用すると、確定申告をしなくても寄付した自治体がいい感じに寄付記録を国に処理してくれて、寄付金控除を受けられるようにしてくれます。
利用方法はとても簡単です。
ふるさと納税サイトで申し込みを行う際に、「ワンストップ特例制度を利用するか？」のチェック欄がありますので、これにチェックを入れてください。
すると、寄付先の自治体からワンストップ特例の申請書類が送付されてきますので、それに必要事項を記載して返送するだけです。
ただし、注意点が2点あります。
寄付先の自治体が5つまでであること
この制度を利用するためには、年間の寄付先が5つまでの場合に限ります。
6つ以上の自治体に寄付をするとこの制度は利用できないので、確定申告する必要があります。
複数の自治体すべてに申請書類を送らないといけないこと
自治体に返送するワンストップ特例の申請書類は各自治体ごとに必要です。
5つの自治体に寄付をした場合、その5つすべての自治体にワンストップ特例の申請書類を送付する必要があります。
以上がデメリットについての説明です。
ふるさと納税の申し込み方法
さて、では実際にふるさと納税をしようと思った場合、申し込み方法が気になりますよね。
申し込み方法はとても簡単です。
Amazonとか楽天市場とかでネットショッピングしたことある方多いと思いますが、それとほとんど同じです。上記で紹介したふるさと納税サイトに行き、欲しい返礼品を見つけたら、「寄付をする」ボタンを押して住所氏名などの必要事項の入力、および支払方法を選択し支払するだけです。
支払いを済ませると、1週間から遅くても1か月以内に確定申告で必要な寄付金証明書が送られてきますので、大切に保管しておいてください。
ワンストップ特例を使用したい場合は、申し込み時にワンストップ特例を利用するかどうかのチェック欄があると思いますので、見逃さずにチェックを入れてください。
あとは返礼品が届くのをワクワクしながら待つだけです。
モノにもよりますが、経験上どれも1か月以上かかるものがほとんどです。
特に人気のある返礼品は遅いです。気長に待ちましょう。
また、果物など季節モノは収穫の季節にならないと絶対届かないので、何月ごろ届くかを返礼品の紹介ページから把握しておくと良いでしょう。
最後に、ふるさと納税で何を申し込むか？について、私のおススメを提案します。
おススメのふるさと納税返礼品は
ずばり、普段なかなか買えない”ぜいたく品“です！
神戸牛、松坂牛、宮崎牛、カニ、いくら、メロン、高級イチゴなんていいですねー。
子育てしていると、とてもお金がかかりますよね。みなさん節約の日々を送ってらっしゃると思います。それこそ、自分の趣味や食費にかけるお金をセーブして。
そんな中で、たまのリフレッシュで贅沢をしようと思っても、なんとなく”罪悪感“が付きまとって余計な買い物ができないという方、多いと思います。（私たちもそうです）
そんな時にこそ、このふるさと納税を活用してみませんか？
出費はわずか2,000円です。2,000円なら許せる範囲だと思います。たった2,000円で、全国のおいしい高級肉や高級フルーツなどの贅沢品が手に入るんです。
子育てで無駄なお金が使えない今だからこそ、わずかな出費で豪華な贅沢を楽しんではいかがでしょうか？
